銘柄コードの背後にある事業を読む

同じ企業を見る3つの視点

財務諸表はそれぞれ異なる問いに答えます。損益計算書は一定期間の収益と費用を示します。貸借対照表は特定時点の資産、負債、純資産を示します。キャッシュフロー計算書は一定期間の現金の変化を説明します。他の諸表を見ずに1つだけ読むのは、請求書、貯蓄、ローン返済を無視して給与だけで家計を評価するようなものです。

売上は利益ではなく、利益も自動的に回収済み現金になるわけではありません。企業は顧客の支払い前に売上を認識することがあります。また、現金で設備を購入し、その費用を数年にわたり配分することもあります。こうした時期の違い自体が疑わしいわけではありませんが、1つのEPS数値では答えられない問いが生じます。

1つの取引を追う

架空の設備会社が機械を10,000ドルで掛売りするとします。顧客の支払い前に売上と売掛金が計上され得ます。在庫が貸借対照表から減り、対応する原価が損益計算書に計上されます。後日の回収は売掛金を現金に変えるもので、新たな売上を作るものではありません。この流れを追うと二重計上を防げ、売上が伸びても資金繰りが厳しくなる理由を理解できます。

次に、顧客の支払いが遅くなり始めたとします。売掛金が売上以上の速さで増え、現金回収は弱まります。考えられる理由には季節的な時期、契約条件の違い、顧客構成の変化、回収問題があります。比率は問いの出発点であり、結論ではありません。注記や経営陣の説明を、複数期間の実際の数値と照合してください。

営業活動と財務活動を分ける

新たな借入は現金を増やしますが、顧客が事業にもたらす現金が増えたことを示すわけではありません。株式発行も現金を調達できますが、既存株主の持分比率を下げます。逆に、借入返済は現金を使いますが、必ずしも製品の悪化を意味しません。キャッシュフローの区分は、これらの仕組みを分けて捉えるのに役立ちます。

有用な比較は業種によって異なります。在庫は小売業者には中心的でも、ソフトウェア企業には比較的重要でない場合があります。銀行の貸借対照表はメーカーとは異なる解釈が必要です。同種の企業を比較し、比率を優位性の証拠とする前に、会計方針、会計期間、買収活動の違いを確認してください。

読みづらい箇所も読む

注記は、主要な表に収まらない前提、契約上の義務、会計方針を説明します。経営陣の説明は変化を理解する助けになりますが、あくまで自社事業についての経営陣の見解です。監査意見、関連当事者取引、負債の満期、顧客集中にも注意が必要です。調整後利益指標は事業の理解を助けることがありますが、報告値の代替として受け入れるのではなく、対応する報告指標と照合すべきです。

練習として、純利益と営業キャッシュフローをつなぐ1ページの増減分析を作り、未解決の問いを3つ挙げてください。単位を明示し、千単位、百万単位、1株当たりの数値を決して混同しないようにします。数十の比率を変動理由も理解せずに写すより、この演習の方が有用な習慣を育てます。

現金残高を最後までつなぐ

単位を百万ドルとして、期首現金8、営業キャッシュフロー5、設備支出7、新規借入4、配当1なら、期末現金は8 + 5 − 7 + 4 − 1 = 9です。現金が増えても営業活動が投資と配当を賄ったとは限らず、借入が差額を支えています。実際には為替や買収、使途制限付き現金も確認します。株主資本の増加についても、利益の蓄積と新株発行を区別してください。

集計期間と公表日をそろえる

四半期の損益と、年初来累計のキャッシュフローをそのまま比較してはいけません。範囲と定義が一定なら、9か月の営業キャッシュフロー90から6か月の55を引いた35が第3四半期分です。修正再表示や買収による範囲変更を先に確認します。また、2月に公表された12月末の貸借対照表は12月時点の状態です。報告日と公表日を分け、後日判明した情報を当時の知識に混ぜないようにします。